【調査結果概要】
1)会社所在地へのこだわり薄れるも、在宅勤務希望は少数
2)「仕事帰りの楽しみ」への意識少ない
3)会社所在地「多少意識する」が多数
1)働きたいエリア「23区内であればどこでも」の意見が多数
2)「仕事帰りの楽しみ」への意識少ない
3)会社所在地は「多少意識する」が多数
【総括】
働き方やオフィスに対する意識が大きく変化した2020年。リモートワークや時差出勤の導入拡大、都心のオフィスから撤退する企業の増加や、それに伴うオフィス賃料の下落が注目されました。このような企業の変化同様、求職者側の意識変化が現れた調査結果となりました(*1)。先行き不透明な状況での転職活動に苦慮している様子も伺え「希望勤務地などの条件を緩和してでも早めに転職先を決めたい」という切実な事情も。その一方で、企業の危機管理意識への注目は高まっています(*2)。予期せぬ自体が発生した際の柔軟な対応力や、出勤体制の整備、社員への指示・連絡スピードなどは、求職者が企業体質を見極める一つの要素として定着しつつあります。今後若手人材の採用を行う企業は、社内向けのみならず、採用活動の一環としての危機管理対策も進める必要があるでしょう。
(*1)20代、30代の転職希望者が働きたいエリア・1位は?(2019年調査)
https://map-on.co.jp/4004
(*2)転職希望者の約6割が「転職決意にコロナが影響」と回答 会社の危機管理体制に失望の声も
https://map-on.co.jp/5869
●調査内容 キャリア面談事前アンケート
●調査対象 MAPグループ転職支援サービス登録者の20~34歳
●有効回答数 122名(男性 52名 女性 70名)
●調査方法 面談時にアンケートフォームへの入力方式で実施(設問1、2は複数回答可)
●調査期間 2020年9月17日~12月8日
※本調査データを転載・引用する場合は(出典:株式会社MAP)の表記をお願いします。
株式会社 MAP https://map-on.co.jp/
「人がイキイキと働く社会を創る」をミッションに、20代~30代の転職及び企業のリクルーティングを支援。既卒・フリーターの転職を支援する日本若者転職支援センター(https://wakamonoshien.com/)、女性専用転職支援エージェント・MAPウーマンキャリア(https://map-on.co.jp/woman/)などの転職支援サービス、若手人材のファーストキャリア構築支援事業・WORX(https://map-on.co.jp/worx/)ほかの事業を展開。次世代を担う若者のキャリアアップ支援を通じ、働き方にまつわる社会課題の解決に取り組んでいる。